企業価値評価
類似会社比較法(マルチプル法)
類似会社比較法(マルチプル法、コンパラブル法)とは、評価対象企業と事業内容や規模が類似する上場企業の株価から算出される倍率(マルチプル)を用いて、対象企業の企業価値を算定する手法です。マーケット・アプローチの代表的な手法であり、客観性が高く、計算がシンプルな点が特徴です。
代表的なマルチプル
| マルチプル | 算出式 | 特徴 |
|---|---|---|
| EV/EBITDA倍率 | 企業価値 ÷ EBITDA | 最も汎用性が高い。資本構成や税制の違いを排除 |
| EV/売上高倍率 | 企業価値 ÷ 売上高 | 赤字企業にも適用可能。成長企業に多用 |
| PER(株価収益率) | 株式時価総額 ÷ 当期純利益 | 株式価値を直接評価。上場企業の比較に便利 |
| PBR(株価純資産倍率) | 株式時価総額 ÷ 純資産 | 資産価値との乖離を評価。金融業でよく使用 |
実務ではEV/EBITDA倍率が最もよく使用されます。日本の中小企業M&Aでは、業種にもよりますがEV/EBITDA倍率で4〜8倍程度が目安となります。
類似会社の選定基準
- 業種:同一業種または類似業種の企業を選定
- 事業規模:売上規模、従業員数が近い企業
- 収益性:利益率が近い企業
- 成長性:売上成長率が近い企業
- 地域:同一国内の企業が望ましい
類似会社は通常3〜10社程度を選定し、その中央値や平均値をベースに評価します。選定する類似会社によって結果が変わるため、選定の合理性が重要です。
メリットと注意点
メリット
- 市場データに基づくため客観性が高い
- 計算がシンプルで理解しやすい
- DCF法の結果の妥当性検証として有用
注意点
- 完全に類似した企業は存在しないため、選定にバイアスが入る
- 非上場企業の場合、流動性ディスカウント(20〜30%程度)を考慮する必要がある
- 一時的な市場環境の影響を受ける
- 対象企業固有の事情を反映しにくい