企業価値評価
DCF法(割引キャッシュフロー法)
DCF法(Discounted Cash Flow法)とは、企業が将来生み出すフリーキャッシュフロー(FCF)を適切な割引率で現在価値に割り引くことで企業価値を算定する手法です。インカム・アプローチの代表的な手法であり、理論的に最も優れた企業価値評価手法とされています。事業計画に基づく将来予測を反映できるため、M&Aの実務で広く用いられます。
DCF法の計算方法
DCF法による企業価値の算定は以下のステップで行います。
- 将来キャッシュフローの予測:通常5〜10年間のフリーキャッシュフロー(FCF)を予測
- ターミナルバリューの算定:予測期間以降の価値を永続成長モデル等で算出
- 割引率(WACC)の算定:加重平均資本コストを算出
- 現在価値への割引:FCFとターミナルバリューをWACCで割引
- 企業価値の算出:割引後のFCFの合計 + ターミナルバリューの現在価値
フリーキャッシュフロー(FCF)の算出式
FCF = 営業利益 ×(1 - 実効税率)+ 減価償却費 - 設備投資 - 運転資本増加額
ターミナルバリューの算出式(永続成長モデル)
TV = 最終年度FCF ×(1 + 永続成長率)÷(WACC - 永続成長率)
WACC(加重平均資本コスト)
WACCは、株主資本コストと負債コストを資本構成で加重平均した値で、DCF法における割引率として用いられます。
WACC = 株主資本コスト × E/(D+E) + 負債コスト ×(1-実効税率)× D/(D+E)
株主資本コストは通常CAPM(資本資産価格モデル)で算出します。
株主資本コスト = リスクフリーレート + β × マーケットリスクプレミアム + サイズプレミアム
DCF法のメリットと注意点
メリット
- 企業固有の将来計画を反映できる
- 理論的に最も合理的な手法
- 感応度分析により前提条件の影響を評価できる
注意点
- 将来予測の精度に結果が大きく依存する
- 割引率や成長率の設定により結果が大きく変動する
- ターミナルバリューが全体の60〜80%を占めることが多く、恣意性が入りやすい
- 非上場企業の場合、β値やリスクプレミアムの算定が難しい