✅ 新スタジアム建設が進展したクラブ
1. サンフレッチェ広島（エディオンピースウイング広島）
- 開業：2024年2月
- 特徴：広島市中心部の中央公園に位置し、アクセス性が向上。ピッチまでの距離が近く、観戦環境が大幅に改善されました。
- 建設費：約271億円
2. V・ファーレン長崎（PEACE STADIUM Connected by SoftBank）
- 開業予定：2024年10月
- 特徴：民間主導で建設が進められており、地域の新たなランドマークとして期待されています。
3. FC今治（アシックス里山スタジアム）
- 開業：2023年
- 特徴：岡田武史氏が主導し、民間資金やふるさと納税を活用して建設。地域との共生を重視したスタジアムです。
⚠️ 建設計画が停滞・混乱しているクラブ
1. 鹿児島ユナイテッドFC
- 課題：既存の白波スタジアムがJリーグ基準を満たしておらず、新スタジアム建設が必要とされていますが、県と市の間で調整が難航しています。
2. ブラウブリッツ秋田
- 課題：ソユースタジアムの設備がJ1基準を満たしておらず、新スタジアム建設計画が進められていましたが、自治体との協議が難航し、計画は白紙化の可能性があります。 ニュース+1
3. 湘南ベルマーレ
- 課題：レモンガススタジアム平塚の老朽化に伴い、新スタジアム建設を求めていますが、自治体との協議が難航し、計画は停滞しています。
4. 水戸ホーリーホック
- 課題：新スタジアム建設に向けて約200億円の予算を見込んでいましたが、市長が税金投入に否定的な姿勢を示し、計画は進展していません。
🏟️ その他の注目スタジアム
- 金沢ゴーゴーカレースタジアム：2024年2月に開業。
- ハワイアンズスタジアムいわき：2023年に改修工事が完了し、いわきFCのホームスタジアムとして使用されています。 Wikipedia
📊 総括
Jリーグ各クラブのスタジアム建設は、地域の事情や財政状況、自治体との関係性によって進捗が大きく異なります。民間主導で成功した例もあれば、自治体との協議が難航しているケースも多く見られます。今後は、地域とクラブが協力し、持続可能なスタジアム運営を目指すことが求められます。
なぜ揉めるのか？ Jリーグ専用スタジアム
Jリーグのスタジアム建設を巡っては、近年揉めるケースが増えています。その背景には、以下のような複数の要因が複雑に絡み合っていると考えられます。
1. 財政的な問題
- 建設費の高騰: 近年、建築資材や人件費の高騰により、スタジアム建設費が巨額になるケースが増えています。特に、Jリーグの基準を満たすためには、一定の収容人数や設備が必要となり、その費用は地方自治体やクラブにとって大きな負担となります。
- 税金投入への反発: 多額の税金がスタジアム建設に投入されることに対し、市民から理解が得られない場合があります。特に、他の社会インフラ整備や福祉などに予算を優先すべきという意見や、プロスポーツクラブの経営努力不足を指摘する声も上がります。
- クラブの資金力: Jリーグのクラブの中には、経営基盤が安定しているとは言えないクラブも存在します。そのようなクラブが、自力で高額なスタジアム建設費を捻出することは困難であり、自治体への依存度が高くなる傾向があります。
- 維持費の問題: 新しいスタジアムが完成した後も、維持・運営には多額の費用がかかります。自治体やクラブにとって、長期的な財政負担となることが懸念されます。
2. 建設地の問題
- アクセス: 新スタジアムの建設地が、サポーターにとってアクセスが不便な場所である場合、集客力の低下につながる可能性があります。公共交通機関の整備や駐車場確保なども課題となります。
- 周辺環境への影響: 建設予定地の周辺住民にとって、騒音、交通渋滞、景観の変化などは懸念材料となります。事前の説明不足や合意形成の失敗は、反対運動につながる可能性があります。
- 既存施設の利用: 既存の陸上競技場などを改修してスタジアムとする場合、陸上競技関係者との調整が必要になります。利用頻度や施設の共用方法などで意見が対立することもあります。
3. 計画の不透明性や拙速な決定
- 情報公開の不足: スタジアム建設計画の初期段階から、市民やサポーターに対して十分な情報公開が行われない場合、不信感を生む可能性があります。
- 議論の不足: 建設の必要性、規模、財源、建設地などについて、十分な議論や合意形成が行われないまま計画が進められると、後になって反対意見が噴出することがあります。
- トップダウンの決定: 一部の関係者によるトップダウンで計画が進められ、関係者間の連携不足や意見の対立を招くことがあります。
4. Jリーグの基準とクラブの状況の乖離
- 施設基準: Jリーグは、クラブライセンス制度において、スタジアムの収容人数や設備などに関する基準を定めています。これらの基準を満たすために、必ずしも全てのクラブが新スタジアム建設を必要としているわけではありません。
- 地域の実情: 各地域にはそれぞれの事情があり、経済状況や人口規模、スポーツ文化なども異なります。画一的なスタジアム建設が、必ずしも地域にとって最適解とは限りません。
具体的な事例
過去には、以下のようなケースでスタジアム建設を巡る問題が表面化しています。
- 募金による建設: 一部のクラブでは、建設費の一部を募金で賄おうとしたものの、目標額に達せず計画が頓挫したり、批判を浴びたりするケースがありました。
- 行政との対立: 新スタジアムの建設費負担や建設地などを巡り、クラブと自治体の間で意見が対立し、計画が進まないケースがあります。
- 既存競技場との兼ね合い: 陸上競技場を改修する際に、陸上競技関係者との間で利用方法や改修範囲などで意見が対立するケースがあります。
これらの要因が複雑に絡み合い、Jリーグのスタジアム建設はしばしば議論や対立を生んでいます。成功のためには、透明性の高い情報公開、関係者間の十分な議論と合意形成、そして地域の実情に合わせた現実的な計画が不可欠と言えるでしょう。
